KANTAR WORLDPANEL

6-8月の中国のiPhone販売シェア、 前年同時期より減。

2013年10月2日 広報室

6-8月の中国のiPhone販売シェア、
前年同時期より減
– 日本のiPhoneシェアは47.4% –

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。
中国(都市部)の16歳以上の男女を対象に、2013年6月から8月に実施した調査結果を見ると、スマートフォンの新規契約又は機種変更を行った人のOS(オペレーティングシステム)別機種の割合では、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhoneが20.8%で、前年同時期の調査結果よりも販売シェアが減少しました。
同時期の日本のiPhoneの販売シェアは、47.4%でした。
※全文PDFのダウンロードはこちらです。
■ 中国(都市部)のiPhone販売シェアは前年より減少
中国(都市部)の消費者に、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種を聞いたところ、その割合は、iPhoneが20.8%、Android携帯が72.4%でした。前年同時期に行った調査結果と比較すると、今年はiPhoneが販売シェアを減らし、Android携帯が販売シェアを増やした結果になりました。
(図は全文PDFでご確認ください)
■ 日本のiPhoneとAndroid携帯の販売シェアは同程度
また、同じ時期に調査を行った日本、他7ヵ国と中国(都市部)の調査結果を並べると、以下のようになりました。
(図は全文PDFでご確認ください)
日本でのスマートフォンの販売シェアは、iPhone47.4%、Android携帯48.6%、その他の機種が4.0%でした。
■ まとめ
日本では、先月からNTTドコモ社がiPhoneの販売を開始しました。また、最近、中国でも携帯キャリア最大手のチャイナ・モバイル(中国移動)社がiPhoneの販売を始めるのではないかという報道が見られます。この二つの市場については、各携帯キャリアの動向や、それに伴うスマートフォン内の販売シェアの変化がこれから注目されそうです。
■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
・調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
・調査時期:2013年6月から8月
・調査方法:主にインターネット調査(日本、中国など)
・調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
・対象者数:10,000人/月(日本)、15,000人/月(中国)
・調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年5月に購入した人が含まれます。
(参考)カンター・ワールドパネル社が9月30日に発信したニュースリリースはこちらです。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:https://www.kantar.jp
※全文PDFのダウンロードはこちらです。
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