直近3ヵ月のiPhone販売シェアは57.6%
– 前年同時期の販売シェアより約9%上昇 –

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2014年1月から3月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その57.6%がiOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhoneで、41.5%がAndroidの機種だったことがわかりました。

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■ 日本の直近3ヵ月のiPhone販売シェアは57.6%

過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiPhoneの割合は57.6%で、Androidの機種の割合41.5%を上回りました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ アメリカ、中国のiPhone販売シェアは前年よりも低い

次に、アメリカ・中国など日本以外の8ヵ国についても、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人の機種が何かを調べました。その結果は、以下のようになりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

このうち、iPhoneの割合（販売シェア）を前年同時期に行った調査結果と比較すると、日本が8.6%と大きく上昇し、アメリカ（▲7.8%）、イタリア（▲7%）や中国（▲5.4%）が大きく低下したことがわかりました。

（図は全文PDFでご確認ください）

■ まとめ

先日行われたアップル社の決算発表の資料を見ると、日本市場での製品の売れ行きが好調なことがうかがわれます。我々の調査でも、スマートフォン内の販売シェアの観点からは、それが裏付けられた形と言えるでしょう。

■ 調査概要

カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
　・調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
　・調査時期：2014年1月から3月
　・調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
　・調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）
　・対象者数：10,000人／月（日本）
　・調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年12月に購入した人が含まれます。