カンター・ジャパンは、16歳から45歳のマルチスクリーンユーザー（テレビを所有（又は使用）し、かつスマートフォン又はタブレットを所有（又は使用）している人）に対して、テレビ、オンラインビデオ、モバイルビデオのフォーマットにおける広告について広告評価調査を行い、 『AdReaction2015』としてデータとインサイトを提供しています。

ここでは、その調査データをもとに、日本のマーケターに向けたデジタル動画広告のクリエイティブにおけるTIPSをご紹介いたします。

より高いブランド効果を生むためには、その広告に対する消費者の「広告受容性」を無視することはできません。

この調査では全体の中でも特に、この「消費者の広告受容性」について、より深く理解することができます。

まずは日本人の動画広告に対する実態を探ります。

日本人は他国に比べてテレビをよく見ています。グローバルの状況と比べたときに違う点です。

下記のグラフでは、日本人がデジタルよりもテレビで動画広告を見るのが好きなこと、デジタル広告の受容が明らかに低いことが分かります。

では、デジタル広告の受容が低い日本の消費者に、動画広告を受け入れてもらう要素とは何でしょうか。
下記のデータをみると、「消費者側が『広告を見るか見ないかを、自分で選択できる』と感じられること」　が重要なようです。

これはグローバルでみても同じで、消費者が視聴をコントロールできる広告は受容性が高まります。

しかし、消費者に見るか見ないかの選択を委ねてしまうと、テレビ用の広告としてどんなに優れているクリエイティブでも、デジタル環境では大半の人が途中で見るのをやめてしまうのです。せっかく良いクリエイティブ広告を作っても、あまり見てもらえないことが分かります。

このようなデジタル環境下で、消費者がスキップしない動画広告の要素TOP3は以下のとおりとなりました。

デジタル広告ならではの、クリエイティブの工夫が必要ということになります。

動画広告が消費者に最後まで見られないことを前提としたクリエイティブにおけるTIPSについては、以下のレポートで詳しく述べておりますのでこちら をご覧ください。

調査概要

調査名称：『AdReaction2015』（2015年アド・リアクション調査）
調査時期：2015年7月から8月
調査方法：スマートフォン、もしくはタブレットによる調査
調査対象：16歳から45歳のマルチスクリーンユーザー。マルチスクリーンユーザーとは、テレビを所有（又は使用）し、かつスマートフォン又はタブレットを所有（又は使用）している人
対象者数：約13,500名（42ヵ国）。うち、日本は300名
調査国：アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、コロンビア、チェコ共和国、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、アイルランド、イタリア、日本、ケニア、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ナイジェリア、ノルウェー、フィリピン、ポーランド、ルーマニア、ロシア、サウジアラビア、スロバキア、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、台湾、タイ、トルコ、米国、UK、ベトナム
調査実施会社：ミルウォード・ブラウン社　（カンター・グループ）
※本文を引用される場合は、出典を明記してください。（「カンター・ジャパン」調べ）。
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