KANTAR TNS

ネットユーザーの約49%がモバイル・タブレットでゲーム 。

2014年8月6日 広報室

モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は ネットユーザーの約49%
– 週一回以上ゲームをする人の割合は約27% –

(図5)CONNECTED LIFE.jpg

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。

今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人約1,000人を対象に実施した調査(名称:『CONNECTED LIFE調査』)によると、モバイル又はタブレットでゲームをすると回答した人の割合は48.7%でした。

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モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は約49%

ネットユーザーのゲームの利用状況が「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機*の場合」でどのように異なるかを把握するため、それぞれの利用頻度について調査対象者に聞きました。選択肢は、どちらも「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」、「ゲームをしない」の4つです。

このうち「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」を選択した人の割合を「ゲームをする」として集計し、「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」で比較しました。すると、「モバイル又はタブレットの場合」が48.7%で、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」の41.4%を上回りました。

(図は全文PDFでご確認ください)

また、「週一回以上ゲームをする」(「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」と回答した人の割合を合計)人の割合は、「モバイル又はタブレットの場合」が27.1%、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」が17%となりました。

(図は全文PDFでご確認ください)

*ゲーム機とは、プレイステーション、Xbox、Wiiなどを指します。

モバイル又はタブレットでのゲーム利用度は、アジア諸国で概ね高い

この調査は、同時期に49ヵ国(地域)で行っています。そこで、「モバイル又はタブレットでゲームをする」ネットユーザーの割合について、日本と主なアジア諸国(香港、シンガポール、韓国、インド、タイ、中国)、そしてアメリカの調査結果を比較してみました。

すると、日本ではこの割合が50%を超えていないのに対し、アジア諸国、アメリカとも50%を超えていることがわかりました。この中で最も割合が高かったのは、香港の85.2%でした。

(図は全文PDFでご確認ください)

また、「モバイル又はタブレットで週一回以上ゲームをする」についても、日本とこれらの国々の調査結果を比べました。すると、香港やシンガポールでは60%を超えており、日本の27.1%とはかなりの差が見られました。

(図は全文PDFでご確認ください)

まとめ

上の調査から、アジア諸国のネットユーザーの間ではモバイル又はタブレットのゲーム利用度が概ね高いものの、日本のネットユーザーの場合はそこまで高くないことがわかります。

 調査概要

上記では、8つの地域(日本、韓国、中国、香港、シンガポール、インド、タイ、アメリカ)の調査データを用いました。

  • 調査名称:『CONNECTED LIFE』
  • 調査時期:2014年3月から6月
  • 調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査
  • 調査対象:16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
  • 対象者数:49ヵ国(地域)でn=55,000(調整を実施)。日本は996人
  • 調査国:日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
  • 調査実施会社:テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社。日本はカンター・ジャパンが実施

*TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
*『CONNECTED LIFE』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


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